自己資金ゼロで起業できるかは計画次第

「起業したいけどお金がない」それでも起業を成功させたい。

そんなことを考えたことはありませんか？

だとするなら以下のポイントを押さえておきましょう。

方向性やゴールを決める
（いきなり完璧は目指さない）売るに値する品質の商品を作る。
実際に販売活動を行う。（商品を売る）
お客様の声を参考に商品に改良を加えていく。
作る、売る以外の機能を充実させていく

あくまで僕の感覚ですが、この考え方も事業の立ち上げ方法としては最もシンプルで賢いやり方の一つだと思っています。

様々な業種の事業にも利用できる考え方なのでぜひ活用してみてください。

資金ゼロ起業も計画次第

まず前提として、何か事業を起こす際、必ず必要となるのが資金ですが、「なるべく自己資金なしでもできる起業方法で事業を起こせるならしたい」と思っている人は少なくないはずです。

色々な手続きを行うことにも、選んだ事業によっては先に仕入れが必要になるかもしれませんし本当の0円で起業を行うということは現実的ではないと思いますが、なるべく新規開業資金を自己資金なしで行う方法としては、現実的に今後どういうところに費用がかかりそうかを明らかにしてから取り組むとイメージができると思います。

そのために僕が（起業家支援）コンサルティングで指導をする際には、資金を活用することなく事業を展開したいとなればなるほど、まず数年先までの事業計画を作成することをお勧めしています。

事業計画を実際に立ててみることで、今すぐにかかる費用ではそれほどではなかったとしても起こしたい事業や将来設計によっては、設備資金がいずれ多額の金額必要になったり、個人事業主で事業を行うよりも法人登記を始めから行っての起業の方が目標とする形を早く形にできる可能性高くなることもあります。

計画を立てていく中で、兎にも角にも商品をどれだけの量、販売しなくてはいけないのかも明らかになるはずです。

その結果、その事業内容によっては、創業融資を自己資金なしで起業を行うこともできれば、その計画の精度によって自己資金なしで金融機関から受けることのできる融資を探した方が早く目標を達成させることもできるので、本当に事業計画は大切です。

心が宿ったような名刺がわりの商品を作る

ビジネスは作ることも重要だが、製品が悪ければそもそも販売活動の難易度も上がってしまいます。

その意味で、いい製品を作ることが重要になるわけですが、良い製品とは何か？というと、あなたが起業する理由、解決したい課題をどう解決しようとしているのか？がわかるような商品やサービス、キャッチコピーがこれにあたります。

そうした商品を開発するのに、資金が思ったよりも必要になった場合、自己資金なしで融資を受けられる可能性も計画次第ではあります。

「え？開業資金の融資を自己資金なしでも受けれるって本当ですか？」

と思われるかもしれませんが、可能性は０ではありません。

それに資金を調達する手段は、出資してもらうやり方やクラウドファンディングなど外部から資金を集めることのできるプラットフォームもありますし、結構アイデアや行動力次第で今の世の中なんとでもなります。

僕が起業指導を行なってきた起業家の中でも、日本政策金融公庫から自己資金なしの状態で融資を獲得し、起業融資を自己資金なしで満額集め起業を成功させた人は少なくありません。

10分の1以上の自己資金があれば、挑戦してみたい融資制度として、日本政策金融公庫の新創業融資や創業融資などという制度もありますし、原則融資には、「自己資金が必要」と言われていても、もしも自己資金がないとしてもそれだけで融資を受けられないということはありません。

新創業融資制度

https://www.jfc.go.jp/n/finance/search/04_shinsogyo_m.html

なのであらゆる手段を活用して、売るに値する品質の商品を作りあげましょう。

いい製品を作り込めば勝手に売れていくわけではありませんが、売るに値する「品質」をクリアしていない商品はたとえ販売を行っても、その後リピートして購入されることがなく結果的に営業しずらい商品となっていってしまいますので、完璧ではなくてもまずはあなたの活動の名刺になるような商品を作りましょう。

商売は販売活動に本気になれるかどうかが全て

販売は簡単ではありません。

最初はどんな製品も売り込まなければ、知られることもありません。

ネットを活用して知ってもらうことを行っても、知っているからといって買われるわけではありません。

もしも計画を持たずに起業を行ったとしたら多くの起業家が起業してすぐに、「どうしたら自分の自慢の商品は売れるのか」の問題に直面し大苦戦を強いられることになると思います。

なので、事前に計画を持つ重要性をお伝えしたわけですが、どれだけ立派な計画を持ってもこの問題を実際に突破できるかに頭を使うことは、そのまま顧客のことを考えることになりますので、実際にビジネス関連のイベントや会議に出向き出会った方に宣伝してみたり、アンケートを取るなどして調査を兼ねた販売活動を愚直に行うことが重要です。